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- 田舎暮らし特集
- 〜地域おこし協力隊1,811名に聞きました〜 おしえて!地域で頑張る人のリアルな声
全国で5,000人近くが活躍している「地域おこし協力隊」。
みなさんも、テレビや雑誌で耳にしたことがありますよね。
しかし、地域おこし協力隊の実態はよく知られていないのでは??
JOINで毎年行っている現役の協力隊員へのアンケート調査をもとに、リアルな声をお届けします!
自分の能力や経験を活かせると思ったから
56%
地域の活性化の役に立ちたかったから
48%
活動内容がおもしろそうだったから
47%
自治体のホームページ
48%
移住・交流推進機構(JOIN)のホームページ
34%
家族、親戚、友人、知人など
28%
募集情報・地域を知る手段は、自治体やJOINのホームページの割合が高いですが、近年は、身近な人からの紹介や移住に関するフェア・イベントの割合が増加の傾向にあり、地域おこし協力隊の知名度の上昇や盛り上がりがうかがえます。思いがけないところから縁が繋がり、運命の地域が見つかるかもしれないので、常にアンテナを張って生活してみましょう。

「地域コミュニティ活動」などの地域内を盛り上げ再生する活動と、「情報発信・PR」や「イベントの企画・運営」などの地域外へ魅力を発信し人を呼び込む活動が、突出して多い傾向にあります。地域おこし協力隊には、地域外から来た人の新しい視点とノウハウで地域を再発見し、盛り上げていくことを求める自治体が多いことがうかがえます。

任期終了後の起業、事業化に向けたステップアップとするため
71%
生活費を補うため
57%
地域の企業、団体、住民などから要請があったため
34%
兼業・副業経験がある隊員はおよそ4割。兼業・副業をしたいと思っている割合だけで見るとおよそ8割が意欲的で、理由としては任期終了後の起業、事業化に向けたステップとするためが多いようです。

制限はない
39%
制限されているが、許可を得て行っている(行うことができる)
32%
協力隊委嘱時の取り決め等により制限されているため、了承を得て行っている(行うことができる)
23%
その他
6%

10万円〜30万円未満
35%
30万円〜100万円未満
25%
3万円〜10万円未満
18%
100万円〜300万円未満
10%
3万円未満
10%
300万円以上
2%
制限されていて、許可を得ることができない
35%
制限はないが、何らかの理由で了承を得ることができない
24%
その他(時間がない、雇用先がない等)
41%



協力隊員として活動するうえで、最も大切なのは人とのつながりです。自治体の担当者はもちろん、同じ市町村で一緒に頑張る協力隊員、地域の方々など、身近な人に気軽に相談できる環境を築いていくことが、活動を上手く進めていく大きなポイントになります。



着任前と比べて、地域との付き合いやボランティア活動が増えていますが、趣味やレジャー、家族・友人との時間も大きく変わらず、時間がとれていることがうかがえます。

活動地域に定住意向を示している隊員の数は年々増加しており、そのうち約7割の人が起業を希望しています。

38%

36%

34%

34%

32%

22%

20%

4%

3%
近年は、ゲストハウスやシェアハウス、コミュニティカフェなどを起業する人が増加。自ら農産物を作り、加工や販売を行う隊員もいます。